CASE STUDY

お客様事例

資産運用には、一時的に
「儲かった」「損をした」と
いった考え方だけでなく
「安定的」に「勝ち続ける」
必要があります。

特定のお客様にとっての最良の物件が、全てのお客様にとって最良であるとは限らないのです。そのため「GAC」では最初に、お客様との丁寧な対話を通して“お客様がなぜ不動産を買いたいのか”を明確にしていきます。
お客様が不動産を買いたい真の理由が「資産形成」であっても、「退職後の家賃収入がほしい」や「生命保険代わりに子供たちに資産を残したい」といったものであっても、もちろん「なんとなくカッコイイからマンションを買ってみたい」といったものでも、不動産物件購入の正当な理由であることに変わりはありません。ここで代表的な事例をいくつかご紹介させていただきます。

  • CASE STUDY 1
  • CASE STUDY 2
  • CASE STUDY 3
  • 20代半ばの資産運用に最適な不動産が
    欲しいのですが、何かありませんか?

    26歳、独身の男性。国内の一部上場企業の営業マンとして勤務するサラリーマン。年収は同年代では人並み以上。
    まだ20代半ばなので、これからも精力的に仕事をしていきたいとは思っていますが、そろそろ資産運用も始めなければと考え至り、それなら不動産がイイかなと思っています。こんな私に最適な物件は何かありますか?

    詳しくお話を伺ってみると、仕事中心の生活を送られており、節税の必要はなく、「家賃収入を得たい」というのは先の話とのこと。そこで、管理に手間がかからず、安定性があり、かつ貯蓄性の高い物件をお探しし、都心の駅近くにある中古のワンルームマンションをお勧めいたしました。
    結果的に中古のワンルームマンションを2室購入していただきました。そしてあえてお部屋の貸し借りを保証会社が連帯保証人としてサポートする「家賃保証」にすることで、手間がかからずただ置いておくだけでいいという状態に。生命保険代わりにもなっており、「生命保険に入らなくても良い」と喜ばれています。こちらのお客様はまだ20代半ばとお若いため、今後10年ほど経過して収入面が落ち着いてきた時点で、買い直しなども検討されているそうです。

  • 家族のために残せる資産として、
    新築アパートを1軒購入しました。

    46歳、外資系金融会社勤務の男性。家族あり(子供は小学生が2人)。年収はそれなりにあるものの、そろそろ落ち着いてきているため、セカンドキャリアを考えはじめたところ。
    株式で少しだけ資産運用していましたが、株価が変動するたびに一喜一憂して精神的に落ち着かず、またリーマンショックのようなこともあるので長期保有が怖かったため、安定性を求めて不動産を買いたいと思っています。不動産は自宅以外には買ったことがありませんが、余剰資金が2000万円ほどあるので、これを頭金にするとどんな物件が購入できますか?

    お話を伺い始めた当初こそ明確に欲しい物件はなかったものの、深くお聞きしていくと「節税にもなる物件」に興味を持たれていました。そこで頭金も2000万円ほど入れられるということでしたので、1億2000万円ほどの中古の木造アパート1棟の購入をお勧めしました。
    ご自宅は世田谷にあり、購入したアパートは自宅からほど近い桜新町駅の近くにあります。木造アパートは地域の属性ととてもマッチし、またマンションよりも減価償却が短く節税メリットを考慮すると利回りも高かった(毎月14万円、年間で約168万円のプラス。これは約8%の利回りと同じ)ためにご提案した物件です。ご自宅にも近く、アパートの掃除をご家族で行えば管理費用を削減することもできます。また近くの不動産をご家族のために残せることが心理的な安心感につながり、ご家族皆の満足感が高まった好例です。

  • 国内の3億円物件より節税メリットが高い、
    海外の8000万円物件をご提案いただきました。

    開業医。年収は1億円程度。
    節税目的で不動産物件を購入しようと思っています。大阪にある3億円の新築マンションを1棟買おうと思いますが、もっと良い物件があればぜひ紹介してください。

    物件の購入目的が明確でしたので、「節税だけを考えるなら国内の3億円の物件よりもアメリカの8000万円の物件のほうがお得になります」とご説明して差し上げ、ご納得の上でロサンゼルスの8000万円の物件を購入されました。
    実はアメリカでは、土地が広大なために土地よりも建物のほうが価値が高く、例え中古であっても管理がしっかりしてしれば買った時より高値で売れることも多いのです。今回の場合、国内の3億円物件を購入した際の減価償却は10年であることから、建物価格8000万円を10年で償却すると年間800万円ほどの節税額になる見込みでした。一方、ロスの8000万円物件は加速度償却が適用されて4年で償却できるため、年間2000万円ほどの節税となり、実に2倍以上の節税効果があります。
    また英語での取引や購入後の管理が不安ということでしたので、「GAC」のネットワークを活用して現地で日系の管理会社を見つけ、さらに入居者も現地在住の日本人を選定いたしました。節税をかなえるとともに、購入後の管理の面でもご満足していただいております。